EV充電インフラ Terra Charge
次世代に向けてEV化する日本
地球温暖化の最大の原因となるCO2排出を抑制する手段としてガソリン車から電動車へ
政府は、2035年までの乗用車新車販売において、EV自動車100％実現目標を掲げる
注：“電動車”には、HVやFCVも含む
2030年までにEV充電15万基（うち12万基が普通チャージ、3万基が急速チャージ）設置目標
政府の助成金支給が本格開始。国と自治体の助成金を使用することで、初期費用を大幅にセーブできるように
使えるEV充電・受注実績
※2022年以降受注実績より（当社調べ）
日本製の
EV充電インフラ
自治体での採用も多数
46都道府県
3kW、6kW、
急速充電器すべて
幅広くラインナップ
EV充電用アプリ
アプリからEV充電の利用を開始できます。
充電スポットの検索、充電設備の利用、充電料金の決済も
アプリで完結するので、管理運用も利用も簡単です。
